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(2030 SDGsで変える)スポーツ界、気候変動に挑む IOC・ヤンキース・欧州サッカー

 気候変動の問題をより身近に感じてもらうため、国連がスポーツを生かす取り組みを始める。大会やリーグ戦で温室効果ガスの削減を試みたり、チーム、選手にSNSで環境保護を呼びかける発信をしたりしてもらう。スポーツを入り口に、いまひとつ知られていない活動の啓発を進める。

 ■国連の啓発活動に参加検討
 国連は2015年9月、さまざまな地球規模の課題に向き合う方針として、30年までの実現をめざす「持続可能な開発目標(SDGs)」を採択。その3カ月後にパリで開かれた国連の気候変動枠組み条約の締約国会議(COP21)では、温室効果ガスの排出を21世紀後半までに世界全体で実質ゼロにする「パリ協定」が採択された。
 だが、いずれも認知度の低さが世界的な課題だ。中でも気候変動の分野は遅れている。そこで目を付けたのが、スポーツ人気。ひとごとになりがちな問題を身近に考えてもらうため、その訴求力を生かす狙いだ。
 国連主導で、個々の組織、選手の壁を超えた取り組みを始めることにした。12月にポーランドで開かれるCOP24で新たな枠組みを立ち上げる。
 関係者によると、国際オリンピック委員会(IOC)が参加をすでに表明しており、具体的なガイドライン作りや他団体の加入促進などにあたる。ほかに、欧州サッカー連盟(UEFA)や電気自動車の「フォーミュラE」、田中将大投手が所属する大リーグのニューヨーク・ヤンキースなどが参加を検討しているという。日本でも、プロ野球の球団やJリーグのクラブなどに参加を呼びかけている。
 参加団体には、新枠組みで定める指針に基づく活動が求められる。

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