運動不足の成人、世界に１４億人　健康リスク増、日本は３５．５％　ＷＨＯ推計

　生活習慣病などの健康リスクを高める運動不足の成人は、世界に１４億人以上――。こんな推計値が５日、英医学誌「ランセット・グローバル・ヘルス」に掲載された。ＷＨＯ（世界保健機関）などの研究班が約１９０万人のデータを元に算出した。運動の機会を増やし、体を動かすことを促す政策が必要だとしている。
　調査は、１６８カ国の３５８集団の１８歳以上を対象にした。ＷＨＯが勧める、１週間で２時間半以上のややきついと感じる程度の運動か、７５分以上の激しい運動をしていない人を「運動不足」と見なした。国や所得による違いも分析した。
　その結果、２０１６年時点で、運動不足の人の割合は、世界で２７・５％（男性２３・４％、女性３１・７％）だった。収入が高いと運動不足になる傾向があり、低所得の国では１６・２％だったのに対し、高所得だと３６・８％だった。運動不足の割合は、０１年から１６年まで改善しなかった。
　運動不足の人の割合が最も低いのはアフリカのウガンダ（５・５％）。一方、最も割合が高いのはクウェート（６７・０％）で、米領サモア、サウジアラビア、イラクの３カ国は成人の半数以上が運動不足だった。日本は３５・５％で、３人に１人以上が運動不足とされた。
　研究班は、低所得の国では、現在も肉体労働や徒歩による移動などで一定の運動ができている一方、所得が高い国ではデスクワークや車の利用などが増えていると推測。その上で「運動不足は、心筋梗塞（こうそく）や糖尿病、認知症、一部のがんなどのリスクを高めている」と警告している。