２０年後の地下水、大津で守れ　水田オーナー２３０人が田植え　／熊本県

　大津町の真木地区で９日、公益財団法人くまもと地下水財団が運営する水田オーナー制度による田植えがあった。オーナーの家族連れなど約２３０人が参加し、農家の人々に教えてもらいながら腰をかがめて計４枚の水田に苗を植えた。
　熊本市とその周辺計１１市町村の水道水は地下水でまかなわれており、白川中流域の水田がその水源のひとつとなっている。だが、高齢化による担い手不足などで水田は減少しており、熊本地震による被災で休耕田や転作が増えた。
　当たり前のように使われている地下水を保全し、大切に使ってもらえるようにと、くまもと地下水財団が１３年から稲作体験型のオーナー制度を運営。当初は３団体の参加だったが、現在は県環境保全協議会や西部ガスなど７団体と、個人の４家族がオーナー制度を利用しており、水田の総面積は５６３４平方メートルとおよそ３倍になった。
　農地を提供し、田んぼを管理する株式会社「もやいねっと真城」の代表取締役吉良登美雄さん（６２）によると、水田からしみこんだ水が地下水となるのは２０～３０年後という。「田んぼは地下水のダム。水の大切さを知り広めて欲しい」
　この日初めて田植えに挑戦した松雪栞凪（かんな）ちゃん（３）は、どろんこになって「３本植えた」と報告。お米が収穫できたら「おにぎりを二つ作りたい」と楽しみにしている。栞凪ちゃんに田植えを教えていた吉永あきさん（９）は２度目の参加。「去年は初めてなのに（田植えが）うまいねといわれた。お米はおいしかった」と笑顔を見せた。